Webサービス制御機能の特長
シャドーITを防ぎ業務のWeb活用を促進できる“機能単位”の制御
カテゴリ単位のURLフィルタリングを超えた、Webサービスの機能単位での把握や制御により、組織のWeb活用を促進します。例えば業務で使うオンラインストレージに限定したアップロードの許可や、広報限定のSNSの更新許可などが可能となります。
Webサービス制御画面
各Webサービスの機能による情報漏えいリスク指標のアイコン表示や、多くの画面遷移を必要としないわかりやすい管理画面で、適切な制御設定が数クリックで完了します。
レポーティング画面
部署別/グループ別の活用状況の“見える化”を実現するレポーティング機能の提供により、管理者は日常業務内で適切な制御ができます。
きめ細やかな制御を実現する「i-FILTER」のテクノロジー
暗号化されたSSL通信を解析し、情報漏えいをブロックします。
安全な情報通信のため、ほとんどのWebサービスは、HTTPS（SSL）が利用されています。しかし、暗号化されたSSL通信は、情報漏えいの抜け道として悪用される危険もあるため、Webサービスの制御にはSSL通信のデコードが必要となります。
「i-FILTER」では、暗号化されたSSL通信を解読して、Webサービスを制御します。制御を必要とされるWebサービスだけを解読対象にできるため、通信処理の負荷を抑え、従業員のプライバシーへの配慮も実現します。
- ※ 処理対象限定及びAES-NIの高速化実施時の弊社試算 / お客様の通信状況により異なります。
Webサービスの利用を業務利用に限定できます。
Webサービスには、個人用IDも業務用IDも区別なく利用できてしまうものが多くあります。そのため私的利用できてしまうWebサービスも、業務用のドメインのIDのみ許可する設定により、私的利用を防ぐ適切な制御ができます。
SNSへの書き込みなどの情報漏えいにつながる行為をブロックします。
書き込みやアップロードなどの情報漏えいとなる行為をブロック。掲示版やSNSの閲覧は許可していても、書き込みやアップロードは禁止するといった規制ができます。
また、行為を許可していたとしても、書き込み内容などは、管理者が確認可能です。
実組織に即したユーザー･グループ管理を実現します。
所属部署毎、グループ毎に別のフィルタリングルールを設定・適用することができ、Webアクセスの運用ルールに即したシステム制御が可能です。グルーピングにはIPアドレスや認証ユーザー名などの認証情報を用いることもできます。
